コロナ問題に関する考察

事件の深読み

結果的に日本人はあまり死んでいない

政府発表が真実なのかどうかは別にして、日本国内でコロナウイルスによる大量の死亡者が出ていないことはおそらく事実だろう。検査数や、感染患者数は隠蔽できても死亡者数は隠蔽できないからである。仮に、コロナウイルスによる肺炎で死んだのに普通の肺炎で死んだと隠蔽しようとしても、遺族が黙っていないからだ。そういう例も少数はあるかもれないが、かなり少ないと思う。少なくとも欧米などに比べると日本人の死亡者数はかなり少ないのは事実であろう。

可能性は二つ。日本人には感染しにくいか、予防がうまくいっているから。

日本人の死亡者数が少ないのは事実である。正式なデータはないみたいであるが、米国で死んでいる人の多くは黒人や白人であり、アジア人が大量にいるという話は聞こえてこない。シンガポールでも死亡者数は少ないというデータもあるし、中国にしても感染者の死亡率は、欧米に比べて低いわけで、つまりアジア人には感染しにくいかどうかは別にして、重症化する可能性は低いというのは事実なのである。日本人というよりも、黄色人種には何らかの理由で感染しにくい要因がある可能性が高いわけである。日本の予防対策がうまくいっているから感染に広がりがないという説はかなり怪しいと思う。武漢やニューヨークのように都市封鎖をしているわけではないし、いまだに外出は自由である。日本政府は自画自賛したいとは思うが、客観的にみて予防策のせいで死亡者数が少ないということではないと思う。

陰謀説についてはどうだろうか?

当初は陰謀説が数多く流れていた。武漢にあるウイルス研究所から細菌兵器が漏れて広がったという説と、米国が拡大していく中国を陥れるために、意図的に中国内に細菌をばら撒いて中国を中心とするアジア経済を混乱させ覇権を取ろうとする陰謀説が流れたわけである。前者は可能性としてあるかもしれないが、それがそうであったとしても中国政府が公式に認めることはありえない。本能寺の変の首謀者が豊臣秀吉だったとしても、本人が死ぬまでそれを認めないのと同様である。後者の米国による陰謀はありえないだろう。結果として米国が一番被害を受けてしまっているのだから、それくらいのリスクは想定できるわけで、世界一の謀略国家である米国がこんなくだらないミスを犯すわけはないからである。いずれにしても、国家的な謀略はまず公になることはないので、これはあまり気にしても意味がない。

コロナ騒動が沈静化するのは、ワクチンが開発された後である。つまり早くて二年くらい先である。

中国は、武漢の封鎖を解除したが、それで騒動がおさまったわけではない。世界一の人口を持つ国家なので、武漢でおさまっても、別の都市でまた始まる可能性は高い。なにしろ、ワクチンがないのだから。すぐに復活しても全然おかしくないのだ。武漢で再度、蔓延する可能性だってあるのである。一般的にワクチンの開発には早くても二年くらいといわれているのだし、現在までワクチンが開発されていない伝染病もたくさんあるわけである。エイズやエボラ出血熱などは、いまだにワクチンは開発されていないのである。もし、この病気のワクチンが開発されずに、今後十年以上世界中で広まり続ける可能性だって否定できないわけで、そうなると、社会は構造的に大きく変わっていくことになるのである。

コロナウイルス問題を楽観的に考えている人の思考は麻痺している

現状において楽観的に考えられることなど何もないのだ。東京オリンピックが来年7月に開催されるかどうかを、英国のブックメーカーが商品として売り出したとしたら(不謹慎)、おそらく5倍以上になるだろう。2倍ということはありえないと思う。3ヶ月以内で世界の主要な国家で終焉宣言が出されないかぎり、来年東京で開催される可能性はないだろう。どう考えてもそうである。プロ野球の試合さえ開催されない状況で、スポーツ大会なんか開催できるはずなどないのである。ようやく普通にスポーツができるようになった状況から少なくとも半年か一年くらいの期間があってはじめて世界大会(五輪)は開催できるようになるわけである。ようは、奇跡的にワクチンがこの3ヶ月以内くらいに開発されて、年末くらいには世界中にそのワクチンが供給される状況が起きないかぎり、物事が楽観的に進むことはないのである。

これから何が起きるか・・・世界恐慌以外にありえない

多くの人は気づいたのである。自分たちが生きていくためには、衣食住とあとわずかなインフラがあれば十分であることを。多くの店が閉まったり、スポーツイベントが中止になっても、何も生きていくのに困らないということに気づいてしまったのである。世の中にある99%の商売は実は必要のないものなのである。経済が拡大していくことにより、水増しされてできた仕事が99%なのである。このことは別に悪いことではないが、必ずしも必要のないものである。これから多くの人が職を失い、企業が倒産し、今までのような給料が入ってこなくなるのである。その時に、人々がとる行動は倹約である。余分なものには金を使わない。使えないわけである。しかも、時代はAIが進み、どんどん人が必要なくなる社会になっていくのだ。学習塾や学校で考えてみると、もう教室は必要ないことに多くの人が気づいてしまったわけである。講師の数も劇的に減るだろう。授業のうまい少数の教員がネットで授業をやるほうがはるかに効率がいいからである。結果として、ビジネスの規模は大きく縮小するのだ。仮にこれからすべてのことが正常化されたとしても、その時には在宅やネット化が進行し、現在の経済規模から大きく縮小しているのである。そして余った人間の行き場は想定されていないのである。復活しても苦しいので、結果として世界恐慌は不可避であるのだ。

予想:米国を中心に世界は大きく変わっていく

米国でこれほどまでにコロナが広がるとは多くの人は考えていなかったはずである。当の米国人が一番それを感じているはずなのだ。どの国よりも、米国は大きく変わっていくだろう。自国民を守れない国家が世界を守るなんてちゃんちゃらおかしいと思うわけである。米国人を守るために、米国政府は大きな変革を行うはずである。今年の大統領選挙はとても大きな意味を持つと思う。トランプは機を見るに敏な男なので、考えられないような政策を出すかもしれない。そうすれば、再選するだろう。民主党は、それに負けないようなもっととんでもないプランを出すかもしれない。より荒唐無稽に思えるプランを出したほうが当選し、結果として米国から世界は大きく変わっていくと思う。

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