日本政府は国策で農業及び捕鯨を推進すべきである

事件の深読み

日本の食料自給率は30%以下である。

まともに自給しているのは米だけで、それ以外の農作物のほとんどは

海外からの輸入である。小麦はほぼ100%が輸入である。

今回、マスクが市場から消えてしまったように、何かの食料品が瞬間的に

消えてしまう可能性は極めて高いわけである。

小麦の日本国内の備蓄はたった3か月分だそうである。

瞬間的に、日本から消えてしまう可能性が高いのである。

日本中に存在する休耕地をすぐに開墾し、フル生産で農業を行うべきである。

どうせこれから大量の失業者が生まれるのだから、そのうちの何割かを

農業に従事させればいいだけの話である。

危機的状況なので、休耕地を国家が強制的に借り上げもしくは買い上げるくらい

のことはやってしかるべきである。

まずは、穀物だろう。米の増産が一番確実である。

なにしろ世界一の技術があるのだから、おてのものである。

何があっても飢え死にしない国家になれば、それだけで国民の安心感は

段違いによくなるはずである。

ついでに拡大すべきなのは、捕鯨である。

考えてみると分かるが、鯨は大量の海洋資源を食い荒らしているわけである。

その鯨を捕って食うということは、鯨が食うはずだった小さい魚の保護に

つながるわけで、世界規模で見た時に、海洋資源を大幅に回復させることに

なるからである。

人間が生きていくために必要なものは、食料である。新車がなくても、

新型のiPhoneがなくても生きていけるが、

食い物がないと生きていくことはできない。

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